建設技術史
7.解析技術の開発

1678 フックの法則 1937 チャング:杭の水平抵抗力式
1687 ニュートンの力学 1941 カラント:有限要素法によるねじり解析
1705 ベルヌーイ:平面保持の仮定 1945 電子計算機の登場
1757 オイラー:座屈理論式 1946 ペンシルバニア大学:電子計算機ENIAC
1773 クーロン:梁の曲げ理論、土の力学 1946 プレーガー:リミットアナリシス
1811 フーリエ:フーリエ解析 1948 テルザーギ・ペック:土質力学
1833 ポアソン:仮想仕事の原理 1951 プラッガー:塑性解析上下界定理
1839 クーシネリー:力の直線表現法 1951 ASCEサンフランシシコ委員会:動的水平力提案
1847 ホイップル:トラス解法 1952 Kooharian:塑性ヒンジ理論
1850 ジェロスキー:節点法 1952 田中尚:累加強度理論
1852 クラペーロン:三連モーメント法 1953 リブスレー:構造設計のコンピュータープログラム
1862 リッター:切断法 1953 RAC-Iアナライザー応答解析器委員会
1864 マックスウエル:相反定理、仮想仕事による不静定架構解析法 1954 ターナー:有限要素法のコンピューター手法
1864 トレスカ:降伏条件式 1954 小野薫:建築物のリミットデザイン
1872 クレモナ:トラス図式解法 1954 キャンデラ:立体構造論
1880 カステイリアーノ:不静定架構の解法理論 1955 Moody,Viest:剪断モーメント理論(RC)
1885 ブシネスク:地中応力度の式 1956 S.Falk(独):リダクション法=マトリックス収束法
1886 ケーネン:鉄筋コンクリート断面設計理論 1958 マイヤーホッフ:杭の支持力公式
1890 ゲルバー:ゲルバー梁 1958 ペック:基礎工学
1893 モール:応力円 1959 適正設計震度研究委員会(東京駅高層化問題)
1893 ヤシンスキー:弾性安定論 1960 ハウスナー:標準スペクトル
1896 テトマイヤー:座屈公式 1960 小堀鐵二:制震の定義
1899 リッター:RC剪断のトラスアナロジー 1961 SERAC委員会:構造物の動的解析=アナログ型電子計算機
1904 マクスウエル:弾性せん断エネルギー破壊説(光弾性学) 1961 Drucker:塑性崩壊荷重
1909 カランタリエンツ:免震構造特許(滑石層) 1962 Walter:剪断圧縮理論
1910 カルマン:塑性座屈理論(断面2次モーメント) 1964 Kani:アーチ理論
1914 カチンスキー:塑性関節の概念 1964 Nielsen:スラブの降伏線理論
1914 ニコルス:フラットスラブのトータルモーメント法 1964 勝田、益頭:アクチュエーター免震装置の特許
1915 マネー:撓角法の実用化 1964 高層建築技術指針,高層建築審査委員会
1917 サンブナン:理想塑性体理論(ねじりの研究) 1965 松下清夫、和泉正哲:2重柱のソフトファーストストーリー、コイル型鉄筋ダンパー
1917 キスト:トラスの終局設計法 1965 松下清夫、和泉正哲:ロッキングボールによる免震装置
1918 アブラム:水セメント比説 1966 耐震建築構造要項
1920 クラインローゲル:門型ラーメン解法公式 1966 ロンドン地下鉄振動対策に積層ゴム使用
1921 プランドル:限界支持力公式 1967 空気膜構造の理論
1922 内藤多仲:架構建築耐震構造論 1967 :Ngo,Scordelis:RCのFEM解析
1923 Leitz:シェルの解析 1967 Bresler:剛塑性理論
1924 鬼頭健三郎:建築物耐震装置(柱脚にボールベアリング) 1969 ユーゴスラビア:ゴム支承の免震学校建築
1924 山下興家:建築物耐震装置(柱脚に板バネ) 1970 振動モード解析法
1925 佐野利器:家屋耐震構造論 1970 電電公社:DEMOS構造計算サービス開始
1928 岡隆一:免震基礎の開発 1971 Nielsen:剪断崩壊荷重の極限解析一般理論
1929 武藤清:D値法 1974 Collins:RCの弾塑性解析理論
1930 二見秀雄:鉛直荷重時応力略算法  1974 東京理科大学1号館(コイル型鉄筋ダンパー使用の免震建築)
1931 グランベル:コンクリートのクリープ 1975 Jensen:降伏線理論
1932 クロス:固定モーメント法分配法 1976 SMAC国産強震計第一号設置
1934 Fluge:RC Shellの解析 1978 加藤勉:圧縮場理論
1935 リヒター(米):マグニチュードの概念 1980 多田、山下:免震の研究開始−−1983 八千代台免震住宅
1936 アイモンド:HP膜の理論解 1983 八千代台免震住宅(多田、山下)
 
1933 鉄筋コンクリート構造計算規準制定
1952 基礎構造設計規準制定
1955 特殊コンクリート造関係設計規準
1958 鉄骨鉄筋コンクリート構造計算規準制定
1961 プレストレストコンクリート設計施工規準制定
1981 新耐震設計法(60m以上は建築評定)
1985 鋼構造限界状態設計基準(案)